休職を考えている方へ。知っておきたい休職のステップと生活を支えるお金の制度
「朝になると身体が動かず、会社へ行くのがつらい」
「仕事のことを考えると動悸や吐き気が止まらない」
「以前ならしなかったミスが増え、集中が続かない」
このような不調を抱えていても、「休んだら周りに迷惑がかかる」「まだ出勤できているから大丈夫」と限界まで無理を重ねてしまう方は少なくありません。
しかし、心身のエネルギーが枯渇した状態で働き続けると、症状が悪化して回復までに長い年月を要してしまうリスクがあります。
本記事では、休職を検討すべき心身のサインをはじめ、診断書の発行、生活を支える傷病手当金、休職中の過ごし方まで分かりやすく解説します。
1. そもそも「休職」とは？
休職とは、会社との雇用関係を維持したまま、一定期間業務を免除されて療養に専念する制度です。
有給休暇とは異なり、休職できる期間、給与の有無、社会保険料の負担方法などは、勤務先の「就業規則」によって定められています。休職を考え始めたら、まずは自社の就業規則を確認するか、人事・総務担当窓口へ規定を問い合わせておくと安心です。
2. 休職を考えたほうがよい心身のサイン
仕事がつらいと感じること自体は誰にでもありますが、以下のような状態が続いている場合は、一時的な疲労ではなく「心身の病気（適応障害やうつ病など）」へ進行している可能性があります。
分類 | 注意が必要な主なサイン |
出勤・行動の困難 | ・目覚ましが鳴っても起き上がれない
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身体の強いSOS | ・会社や仕事のことを考えると動悸・息苦しさ・吐き気・めまいがする
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判断力・メンタルの低下 | ・文章が頭に入らず、メール1通に何十分もかかる
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3. 休職に必要な「診断書」について
病気を理由に休職する場合、多くの企業で医師による診断書の提出が求められます。
診断書の内容と提出の流れ
診断書には、病名、現在の状態、自宅療養が必要な期間（例：「◯カ月の自宅療養加療を要する」など）が記載されます。
診断書を受け取ったら上司または人事・総務へ提出し、休職開始日、期間、休職中の連絡頻度などを確認します。
職場の同僚全員に詳しい病状を話す必要はありません。どこまで開示するかは人事担当者と相談して決めましょう。
診断書の即日発行について
たわらクリニック（東京院・蒲田院）では、医師が診察を行い、医学的に休職や自宅療養が必要と判断した場合は「診断書の即日発行」が可能です。
💡 受診時に整理しておくとスムーズなこと
いつ頃から症状が始まり、どのように悪化してきたか
睡眠、食欲、体重の変化
欠勤や遅刻の状況、仕事への影響度合い
会社指定の診断書フォーマットの有無 （会社指定書式の場合、内容によっては即日発行が難しい場合もあります。）
※診断書の発行や療養期間は患者様の自己申告のみで機械的に行うものではなく、医師の診察と医学的判断に基づきます
4. 療養中の生活を支える「傷病手当金」とは
休職中に給与が出ない場合でも、健康保険から生活保障として支給されるのが「傷病手当金」です。
主な支給条件
業務外の病気やケガの療養中であること
労務不能（仕事に就けない状態）であること
連続する3日間を含み、4日以上仕事を休んでいること
休職中に十分な給与の支払いがないこと
支給額の目安
標準報酬日額のおおむね3分の2が支給されます。
支給期間
通算して最長1年6カ月間です。
⚠️ 注意点
傷病手当金の申請書には「医師による労務不能の証明」が必要です。原則として受診前の期間をさかのぼって証明することはできません。仕事を休み始めたら、速やかに受診することが大切です。
5. 休職中の過ごし方と再発を防ぐ復職のポイント
休職直後は「会社に迷惑をかけてしまった」と焦りや罪悪感を抱きがちですが、初期段階で最も重要なのは「何もしないで心身を休ませること」です。
休職初期〜中期の過ごし方
生活リズムの回復：無理に早起きしようとせず、まずは睡眠と食事を確保し、指示どおりに服薬を続けます。
仕事からの遮断：社用PCや仕事用チャットは見ないようにし、会社との連絡は必要最低限（月1回の定期連絡など）に絞ります。
自己判断で通院をやめない：少し動けるようになったからといって通院や服薬を中断すると、再発の原因になります。
復職を焦らない
「家で過ごせるようになった＝元の業務に復帰できる」ではありません。満員電車での通勤、8時間のデスクワーク、対人関係のストレスに耐えられる体力を段階的に整える必要があります。時短勤務や残業制限など、会社と無理のない復職プランを立てて進めましょう。
6. まとめ｜休職を迷っている段階でもご相談ください
「休職するほど重症なのか分からない」
「診断書をもらうべきか迷っている」
「会社にどう切り出せばいいか分からない」
受診したからといって、必ず休職しなければならないわけではありません。症状に応じて、働きながら治療を続ける道や、残業制限などの配慮を会社に求める意見書を出す選択肢もあります。
たわらクリニック（東京院・蒲田院）では、患者様の心身の状態と勤務環境を丁寧にお伺いし、最適なサポートをご提案いたします。「これ以上頑張るのは限界かもしれない」と感じたら、無理を重ねる前にどうぞお気軽にご相談ください。
